2022 サンプル問題56テクノロジ系

基本情報 2022 サンプル問題 問56:テクノロジ系に関する問題

CGM(Consumer Generated Media)の例はどれか。

  • a企業が,経営状況や財務状況,業績動向に関する情報を,個人投資家向けに公開 する自社のWeb サイト
  • b企業が,自社の商品の特徴や使用方法に関する情報を,一般消費者向けに発信す る自社のWeb サイト
  • c行政機関が,政策,行政サービスに関する情報を,一般市民向けに公開する自組 織のWeb サイト
  • d個人が,自らが使用した商品などの評価に関する情報を,不特定多数に向けて発 信するブログやSNS などのWeb サイト正答
正答:D個人が,自らが使用した商品などの評価に関する情報を,不特定多数に向けて発 信するブログやSNS などのWeb サイト

AI解説(初心者・標準・上級)

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初心者向けまずはここから。やさしく要点を解説

答えは d です。

CGMは「Consumer(消費者)が Generate(作る) Media(メディア)」の略。つまり普通の人が自分で作って発信するメディアのこと。Instagramの投稿、食べログのレビュー、Amazonの星レビュー、YouTubeに上げる動画、X(旧Twitter)のツイート、これら全部CGMです。

👉 覚え方:Consumer=消費者作るメディア=SNS・口コミ・ブログ。

ほかの選択肢:a 投資家向けの会社サイト=IR情報/b 商品紹介の企業サイト=コーポレートサイト/c 行政の情報サイト=官公庁ポータル。どれも“会社・役所”が作ってるので「消費者発信」ではない。

標準試験対策の基準レベル

なぜこれが正解か

正解は d。CGM(Consumer Generated Media:消費者生成メディア)とは、一般消費者が自ら情報を生成・発信するメディアの総称。ブログ、SNS(X・Instagram・TikTok)、口コミサイト(食べログ・@cosme・価格.com)、レビューサイト、Q&Aサイト(Yahoo!知恵袋)、動画共有(YouTube・ニコニコ動画)などが該当する。

各選択肢の解説

  • a:企業のIR情報サイト=企業発信であり消費者生成ではない。
  • b:企業のコーポレートサイト・商品紹介ページ=企業発信。
  • c:行政機関のポータルサイト=公的機関発信。

覚え方・ひっかけ注意

「誰が情報を作っているか」が判別ポイント。企業・行政が作る=CGMではない/一般消費者が作る=CGM。類似用語としてUGC(User Generated Content:ユーザー生成コンテンツ) はほぼ同義(CGMが媒体、UGCがコンテンツに着目した呼称)。マーケティングでは UGC活用がトレンドで、口コミの信頼性が企業発信より高いとされる点も押さえる。

上級誤答論破・背景理論まで深掘り

理論的背景

CGM(Consumer Generated Media)と UGC(User Generated Content)はほぼ同義で使われるが、厳密には CGM は「媒体」、UGC は「コンテンツ」を指す。Web 2.0 概念(Tim O'Reilly, 2005)の中核要素として「ユーザー参加型」「集合知の活用」が掲げられ、CGM/UGC はその具現化。

種類と事例

  • SNS型:X、Instagram、TikTok、Facebook、LinkedIn
  • ブログ型:note、Ameba、はてなブログ、Medium
  • 口コミ/レビュー型:食べログ、@cosme、トリップアドバイザー、価格.com、Amazonレビュー
  • Q&A型:Yahoo!知恵袋、教えて!goo、Quora
  • 動画共有型:YouTube、ニコニコ動画、TikTok
  • 写真共有型:Instagram、Pinterest、Flickr
  • 百科事典型:Wikipedia

マーケティング上の意義

  • 電通の AISAS モデル(Attention→Interest→Search→Action→Share)の「Share」が CGM の起点。
  • トリプルメディア理論:Paid(広告)/Owned(自社)/Earned(CGM・口コミ)の3分類。CGMはEarned Media の代表。
  • インフルエンサーマーケティング:CGM上で影響力を持つ個人を活用したマーケティング手法。
  • UGC活用施策:ハッシュタグキャンペーン、ファン投稿のリポスト、レビューインセンティブ。

実務上の課題

  • ステマ規制:2023年10月施行の景表法改正で、広告であることを明示しないステルスマーケティングは違法に。
  • 炎上リスク:消費者発信は制御不能で、ネガティブ情報も拡散する。
  • 著作権・肖像権:UGC活用時の二次利用許諾の取得が必須。
  • コンテンツモデレーション:違法・有害コンテンツの監視・削除義務(プロバイダ責任制限法)。

試験での位置づけ

ストラテジ系(マーケティング・eビジネス)で頻出。基本情報技術者・応用情報技術者試験では SNS マーケティング、トリプルメディア、ステマ規制、プラットフォーマー規制(透明化法)との関連で出題される。

選択肢の発展補足

aのIR(Investor Relations)は金融商品取引法の適時開示制度と連動。bのコーポレートサイトはOwned Mediaの典型。cの行政ポータルはオープンデータ施策(電子政府)とも関連し、e-Gov・データカタログサイトが代表例。

出典・引用について

出典:IPA(情報処理推進機構)公式 基本情報技術者試験 2022 サンプル問題56/ 公的機関配布資料につき出典明記の上引用。解説は合格ナビによる独自AI解説です。

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