基本情報 平成26年度 春期 問37:テクノロジ系に関する問題
ディジタル証明書をもつ A 氏が, B 商店に対して電子メールを使って商品の注文を 行うときに, A 氏は自分の秘密鍵を用いてディジタル緒名を行い, B 商店は A 氏の公 開鍵を用いて署名を確認する。この手法によって実現できることはどれか。
- aA 氏から B 商店に送られた注文の内容は, 第三者に漏れないようにできる。 A 氏から発信された注文は, B 商店に届くようにできる。
- bB 商店に届いた注文は, A 氏からの注文であめることを確認できる。
- cB 商店は, A 氏に商品を売ることが許可されていることを確認できる。正答
- dH ざさへ ヾヽ
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※ 本問の資料上の正答は c ですが、選択肢dが文字化けしているため、内容としては「A氏からの注文であることを確認できる」(選択肢b相当)がディジタル署名の本来の機能です。
ディジタル署名の仕組み:
- A氏が自分しか持っていない秘密鍵でハンコ(署名)を作る
- B商店は公開鍵でそのハンコが本物か確認する
→ つまりB商店は「確かにA氏からの注文だ」と確認できる(=本人確認)。
👉 覚え方:「秘密鍵=本人だけのハンコ、公開鍵=みんなの確認スタンプ」。
ほかの選択肢(読み取れる範囲):a 盗聴防止=暗号化の役割/c 売る許可=署名と無関係。
なぜこれが正解か
ディジタル署名(送信者の秘密鍵で署名→受信者は送信者の公開鍵で検証)で実現できるのは:
1. 真正性/認証: 確かに送信者本人からの送信であること
2. 完全性: 改ざんされていないこと
3. 否認防止: 後から「送ってない」と言えない
本問の文脈では「A氏からの注文であることを確認できる」(真正性)が本来の正答内容。資料上の正解位置は c だが、選択肢の本文と正答位置がズレている可能性が高い。
各選択肢の解説
- a「注文の内容が第三者に漏れない(盗聴防止)」:これは暗号化の役割。署名は内容の機密性を保護しない。
- b「B商店に確実に届く」:これは伝送保証で、署名とは無関係。
- c「商品を売る許可」:販売許諾と署名は別概念。
- d 文字化けで判定不能。
覚え方・ひっかけ注意
「ディジタル署名=真正性+完全性+否認防止/暗号化=機密性」で役割を完全に分離。両方欲しい場合はS/MIMEのように署名と暗号化を組み合わせる。鍵の使い方の方向に注意: 署名は秘密鍵で作成→公開鍵で検証、暗号化は公開鍵で暗号→秘密鍵で復号。「秘密鍵=本人専用」「公開鍵=みんなで使う」がキーポイント。
理論的背景
ディジタル署名は公開鍵暗号方式(非対称鍵暗号)を基盤とする認証技術。送信者がメッセージのハッシュ値(SHA-256等)を秘密鍵で暗号化したものが署名で、受信者は送信者の公開鍵で署名を復号→受信メッセージのハッシュ値と照合する。一致なら「改ざんなし」かつ「送信者の秘密鍵で署名された=送信者本人の意思」と確認できる。
実現要件: Integrity(完全性)+ Authentication(認証)+ Non-repudiation(否認防止)。Confidentiality(機密性)は実現せず、機密が必要なら別途暗号化が必要。
署名アルゴリズム: RSA-PSS(PKCS#1 v2.2)、ECDSA(NIST FIPS 186-4)、EdDSA(Ed25519、RFC 8032)。EdDSAは近年主流で実装安全性・短鍵長・高速性に優れる。
実務での使われ方
X.509証明書: PKI(Public Key Infrastructure)の中核。認証局(CA: Certificate Authority)が公開鍵と所有者情報を結びつけ署名した証明書を発行。Webブラウザは事前にCA証明書を信頼しTLS通信時に検証。Let's Encrypt等の無料CAでHTTPS普及。
コード署名: Microsoft Authenticode、Apple Code Signing、JAR署名、Linux RPM署名。配布ソフトウェアの真正性保証。
メール署名: S/MIME(X.509ベース)、PGP/OpenPGP(Web of Trustベース)。
ブロックチェーン: トランザクション署名(Bitcoin/Ethereumは secp256k1曲線のECDSA)。
JWT(JSON Web Token): APIの認証トークン署名。HS256(HMAC)・RS256(RSA)・ES256(ECDSA)が主流。本batchの背景プロダクト(KikiMiru/alpha-007)でもES256/JWKS検証が運用されている。
試験での位置づけ
FE/AP/SC(情報処理安全確保支援士)で超頻出。①ディジタル署名の3要件、②PKIとX.509、③ハッシュ関数(SHA-256/SHA-3)、④証明書チェーンとCRL/OCSP、⑤秘密鍵管理(HSM、TPM)、⑥タイムスタンプ署名、が主要論点。
選択肢の発展補足
秘密鍵漏洩は壊滅的影響を持つため、HSM(Hardware Security Module)やTPM/Secure Enclaveで物理的に保護。クラウドではAWS KMS、Azure Key Vault、GCP Cloud KMS。証明書失効の通知はCRL(Certificate Revocation List)またはOCSP(Online Certificate Status Protocol)で行う。OCSP Stapling、CRLite、Certificate Transparency(CT)等の改良技術が現代の標準。
量子コンピュータ時代に向けて、Post-Quantum Cryptography(耐量子計算機暗号、PQC)がNIST標準化中(CRYSTALS-Dilithium、Falcon、SPHINCS+)。RSA/ECDSAは量子コンピュータでShorアルゴリズムで破られる可能性があり、2030年代までに移行が必要とされる。GoogleやAppleはハイブリッド署名(古典暗号+PQC)の試験運用を開始しており、現役エンジニアのキャッチアップが必須領域。
出典:IPA(情報処理推進機構)公式 基本情報技術者試験 平成26年度 春期 問37/ 公的機関配布資料につき出典明記の上引用。解説は合格ナビによる独自AI解説です。