基本情報 平成28年度 秋期 問58：マネジメント系に関する問題

答えは a ※選択肢ラベルが文字化けしているため、論理的に「落雷の過電圧から情報システムを守る」にはサージプロテクタ（避雷器・SPD）やUPS（無停電電源装置）が有効です。

落雷でビリッと電気が走ると、コンセント経由でPC・サーバが壊れます。避雷器を入れて瞬間的な高電圧を吸収する／UPSで電源を絶縁することが標準対策。

👉 覚え方：「雷対策＝サージプロテクタ＋UPS」。

選択肢が文字化けしているため具体的判定は困難ですが、過電圧吸収機構を含む選択肢が正解です。

なぜこれが正解か

※選択肢の大部分が文字化けしているが、設問「落雷による過電圧の被害から情報システムを守る手段」に対する正答は、論理的にサージプロテクタ（避雷器・SPD: Surge Protective Device）の設置またはUPS（Uninterruptible Power Supply／無停電電源装置）の使用となる。

落雷由来の過電圧（サージ電圧）対策には：

• 避雷針：建物への直撃雷対策
• SPD（サージプロテクタ）：誘導雷による電源・通信線サージ吸収
• アイソレーショントランス：絶縁による経路遮断
• UPS：電源安定化＋瞬停対策（一部はサージ吸収機能内蔵）
• 接地（アース）強化：避雷電流の安全な大地への放出

各選択肢の解説

選択肢が文字化けのため判定不能だが、過電圧対策技術（避雷器・SPD・UPS等）に該当する選択肢が正解。アクセス制御・管理表・運用管理等は過電圧対策と無関係。

覚え方・ひっかけ注意

「物理的脅威→物理的対策」で識別：

• 落雷／停電 → UPS・避雷器・自家発電
• 火災 → 消火設備（ハロン・水噴霧）
• 地震 → 耐震ラック・免震フロア
• 盗難 → 入退室管理・物理ロック
• 不正アクセス → 論理的セキュリティ（認証・暗号）

本問は物理対策の話で、論理セキュリティ（アクセス制御等）は守備範囲が異なる。

理論的背景

落雷被害は直撃雷・誘導雷・逆流雷の3形態。情報システムは誘導雷（近隣落雷で電線に発生する高電圧）による被害が最多。JIS C 5381（SPD規格）、IEC 61643（国際SPD規格）、JIS A 4201（建築物等の雷保護）が標準。雷保護システム（LPS: Lightning Protection System）は外部LPS（避雷針・引下げ導線・接地）と内部LPS（SPD・等電位ボンディング）で構成。

実務での使われ方

多層雷対策：

• L1: 受電部SPD：分電盤に設置、主要サージ吸収
• L2: 機器近傍SPD：UPS・サーバ手前で残留サージ吸収
• L3: 通信線SPD：LAN・電話線・同軸ケーブル経由サージ対策
• UPS：オンライン型（常時インバータ）が完全絶縁で最も効果的
• 接地系統：単独接地・共用接地の設計
• 避雷帯・避雷導線：建物全体保護

データセンタの雷対策：

• 直撃雷リスク：避雷針・避雷網（鉛直保護角法・回転球体法・メッシュ法で範囲設計）
• 誘導雷対策：多段SPD・絶縁トランス
• 逆流雷対策：等電位ボンディング・接地統合
• 耐雷トランス：完全絶縁
• 光ファイバ化：電気経路の物理的遮断

試験での位置づけ

物理セキュリティ・施設管理分野の出題。基本情報・応用情報では物理対策の識別、情報処理安全確保支援士・ITサービスマネージャでは物理・環境的脅威全般（火災・地震・水害・盗難・停電・温湿度）の対策、データセンタ設計の物理セキュリティ層まで踏み込む。

選択肢の発展補足

データセンタTier標準（Uptime Institute）：

• Tier I：基本（99.671%、年間28.8時間ダウン）
• Tier II：冗長コンポーネント（99.741%、22時間）
• Tier III：同時保守可能（99.982%、1.6時間）
• Tier IV：障害許容（99.995%、0.4時間）

物理脅威全般の対策：

• 火災：早期発見（煙感知器）＋自動消火（不活性ガス：HFC-227ea, IG-541、水噴霧）
• 地震：免震床、耐震ラック、緊急地震速報連動シャットダウン
• 水害：地下機器設置回避、止水板、漏水センサ
• 温湿度：精密空調、ホットアイル/コールドアイル分離
• 電源：UPS+自家発電+多系統商用電源
• 物理セキュリティ：多重認証（IC＋生体）、監視カメラ、侵入検知

2011年東日本大震災以降、サプライチェーン全体の災害耐性が論点化。地理的分散（マルチサイト・マルチリージョン）でDR/BCP実現が標準。クラウド時代ではAvailability Zone設計で物理リスク分散が容易化。試験対策は物理脅威の種類・対策手法の理解＋データセンタ設計＋BCP/DRとの連携で応用情報・支援士・サービスマネージャまで対応可能。