基本情報 平成31年度 春期 問63:ストラテジ系に関する問題
BI (Business Intelligence) の活用事例として, 適切ながものはどれか。
- a競合する他社が発行するアニュアルレポートなどの刊行物を入手し, 経営戦略 や財務状況を把握する。
- b業績の評価や経営戦略の策定を行うために, 業務システムなどに蓄積された膨 大なデータを分析する。正答
- c電子化された学習教材を社員がネットワーク経由で利用することを可能にし, 学習・成績管理を行う。
- dりん議や決裁など, 日常の定型的業務を電子化することによって, 手続を確実 に行い, 処理を迅速にする。
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答えは b です。
BI(ビジネスインテリジェンス)は、社内に貯まった大量のデータを分析して、経営判断に役立てる仕組み。
「先月どの商品が売れた?」「どの地域が伸びてる?」をグラフでパッと見れる、あれです。
👉 覚え方:BI=Business Intelligence=商売を賢くするデータ分析。
ほかの選択肢:a 競合の刊行物入手=競合分析/c 社員のeラーニング=LMS/d りん議の電子化=ワークフローシステム。
なぜこれが正解か
正解は b。BI(Business Intelligence)は、業務システム(基幹系、ERP、CRM、SCM等)に蓄積された膨大なデータを分析・可視化し、経営判断や戦略策定を支援する仕組み・技術の総称。OLAP、ダッシュボード、KPIモニタリングが代表機能。
各選択肢の解説
- a 他社刊行物入手:競合分析/インテリジェンス収集だがBIではない。
- c eラーニング:LMS(Learning Management System)。
- d りん議・決裁の電子化:ワークフロー/電子稟議システム。
覚え方・ひっかけ注意
BIの主要構成要素:
- データウェアハウス(DWH):分析用に統合・整理したDB
- OLAP:多次元分析(売上を地域×商品×期間で切る)
- ETL/ELT:ソースから抽出・変換・ロード
- ダッシュボード:KPIをグラフで可視化
- データマイニング:パターン発見
「蓄積データの分析で経営判断」はBIの教科書的定義。
理論的背景
BIはHoward Dresner(Gartner)が1989年に提唱した概念で、データウェアハウス、データマイニング、OLAPの3技術を中核に発展。データの流れは ソースシステム → ETL → DWH/データマート → OLAPキューブ → BIツール(ダッシュボード/レポート)。Kimball手法(スタースキーマ、ファクト/ディメンションテーブル)とInmon手法(正規化DWH)が代表的設計思想。
進化と現代のスタック
- モダンデータスタック:ELT(Fivetran、Airbyte)→ クラウドDWH(Snowflake、BigQuery、Redshift、Databricks)→ dbt(変換)→ BI(Looker、Tableau、Power BI、Metabase)
- データレイク/レイクハウス:S3+Delta Lake/Iceberg/Hudiで構造化・非構造化を統合
- セルフサービスBI:業務部門が自らダッシュボード作成(Power BI、Tableau Server)
- エンベデッドBI:SaaS製品にダッシュボードを組込み
- 拡張アナリティクス(Augmented Analytics):AI/MLで自動洞察、自然言語クエリ
BI vs データサイエンス
- BI:過去〜現在の可視化・記述的分析(What happened?)
- データサイエンス:予測・処方的分析(What will happen? What should we do?)
両者は連続的で、BI基盤からML特徴量を引き出すFeature Storeで接続される。
実務での使われ方
- 経営ダッシュボード:売上、利益率、KGI/KPI、月次/週次/日次
- マーケティング:チャネル別ROI、CAC、LTV、コホート
- オペレーション:在庫回転、納期遵守率、品質指標
- HR:離職率、エンゲージメント、人件費分析
- 財務:予実管理、キャッシュフロー予測
試験での位置づけ
基本情報・応用情報のストラテジ/データ分析分野で頻出。直近はビッグデータ、データドリブン経営、CDP(Customer Data Platform)、リバースETL、データガバナンスとの連動論点も増加。
選択肢の発展補足
競合分析(CI:Competitive Intelligence)は公開情報収集(OSINT)と分析の仕組み。LMSはオンライン研修管理(Moodle、Canvas、Cornerstone等)。ワークフローシステム/BPMはりん議・経費精算等の業務プロセス自動化(kintone、ServiceNow、SAP Workflow)。これらはBIと連携可能だが、目的・データ構造が異なるため、混同しないよう整理しておく。
出典:IPA(情報処理推進機構)公式 基本情報技術者試験 平成31年度 春期 問63/ 公的機関配布資料につき出典明記の上引用。解説は合格ナビによる独自AI解説です。